HRD部門の存在価値

■今まで以上の価値提供が求められる人材開発部門

　現在、人材開発部門に求められている研修は、実施することに意義があるという、ある意味福利厚生的な目的から実施した研修の効果が求められる業績への貢献を目的としたものに変化してきています。

　この教育投資効果を求める傾向は10年ほど前（ASTDで教育研修の効果測定が発表された1998年以降）から注目されるようになり、近年多くの人材開発のご担当者から「経営トップから研修効果について問われ、その対応に困っている」という声をよく伺います。
　
　
　経営環境が厳しくなる中、企業は徹底した合理化を進めており、人材開発部門においても例外ではなく、部門が提供する価値をいかに自社の経営に貢献しているかということを経営トップ、現場といった社内のステークホルダーに説明していかなければ、部門の存在価値が危ぶまれるようになっています。

　
　経営トップをはじめとする社内のステークホルダーに対し、人材開発部門の存在価値をアピールしていくには、今まで以上に人材開発業務の価値を提供していく必要があります。そのためには、もう一度、自部門の役割を見つめ直し、どのような形で自社の経営に貢献していくのか、これからの進むべき方向性を定かにする必要があります。

詳しくは人材育成.comのHPへ